サーキュラーエコノミー

省資源・リサイクル対応

基本方針

FUJIグループは、環境にやさしい製品の開発とムダのない生産を通じて循環型社会(サーキュラエコノミー)の実現に向け、取り組みを推進しています。

目標と実績

FUJI 全社環境目標 2024年度-2026年度の目標・実績
KPI2025年度目標2025年度実績2026年度目標取り組み
物流納品梱包材 リターナブルの推進
(インナートレイ配布枚数)
5,000枚6,115枚2,400枚納入形態(荷姿)の最小梱包化
納入梱包材のリターナブル化
生産
技術
オフィス
廃棄物(紙屑)の削減
(段ボール、コピー用紙など)
2024年度比
5%削減
48.1%増10%削減リサイクル、省資源活動の推進
ITの積極活用(RPA活用など)
デジタル化(ペーパーレス推進)

物流工程での取り組み

「ゴミを減らす工夫」「繰り返し使える」『インナートレイ』『通い箱』を推進。4種類のインナートレイを準備。部品の保管(見える化)・管理(ミス防止)、「在庫管理」・「員数管理」・「品質管理」。通い箱を活用することで「工数」「費用」「廃棄物」を削減できます
「ゴミを減らす工夫」「繰り返し使える」として『インナートレイ』『通い箱』を推進する図。部品の保管(見える化)・管理(ミス防止)、「在庫管理」・「員数管理」・「品質管理」への対応や、通い箱を活用することで「工数」「費用」「廃棄物」を削減できます

機械加工工場 生産工程での取り組み

工具再研磨

工具を再研磨することにより複数回使用。

再研磨が出来なくなった超硬工具のリサイクル

貴重な希少金属にて製作される使用済超硬工具を廃棄せず、専門業者へ引き渡すことにより新しい刃物にリサイクルされます。

潤滑油の再利用

ろ過装置のフィルターを通すことにより、使用済み潤滑油を再利用するテスト運用を2026年4月より開始。

クーラント液の長寿化

ナノバブル発生装置を活用する、テスト運用を2026年4月より開始。

水資源の活用

基本方針

FUJIグループは、水資源を持続可能な社会の実現に不可欠な重要資源と認識し、その適正利用を重要な環境課題と位置付けています。
水使用量の削減および水利用効率の向上に取り組み、継続的に強化してまいります。

各データについて2022年度より対象範囲をFUJIグループすべての生産拠点(FUJI(本社、豊田事業所、岡崎工場)、アドテック富士、エデックリンセイシステム、ファスフォードテクノロジ、FUJIリニア、昆山富士)まで広げています。水質汚濁への対応についてはFUJI単体(本社、豊田事業所、岡崎工場)を集計範囲としています。今後は随時FUJIグループ全体へ範囲を広げていき、環境データ管理に取り組みます。

生産拠点の水リスク調査

水リスク別取水量(m³)のグラフ。2022年度69351(水リスクが低い流域の取水57050/水リスクが高い流域の取水12301)、2023年度66339(57065/9274)、2024年度70158(52938/17220)。対象範囲:FUJIグループの生産拠点全てを対象

水リスク評価は世界資源研究所(World Resources Institute、略称: WRI)の「Aqueduct Water Risk Atlas」を使い、生産拠点における総合的な水リスク(Overall water risk)を調査しています。2024年度の調査では、中国の生産拠点1拠点が高リスク地域に該当しました。
2024年度は、中国における生産能力強化を目的として新工場を建設しており、人員の増加に伴い、高リスク地域での水使用量も増加しています。

生産拠点の取水量・排水量

拠点(FUJI 本社、FUJI 豊田事業所、FUJI 岡崎工場、アドテック富士、エデックリンセイシステム、ファスフォードテクノロジ、昆山富士機械製造、合計)別の2022年度、2023年度、2024年度のデータ表。合計は69,351、66,339、70,158

生産拠点では水資源として上水道の公営の水道施設から購入しており、主に生活用水として使用しています。各生産拠点ごとの水購入量・排水量の実績については表のとおりです。

水使用量削減目標と削減の取り組み

当社は、2030年までに水使用量を2024年度比3%削減することを目標としています。

水使用量削減目標。2024年度 70,158 m³から3%を経て、2030年度 68,053 m³となることを示す矢印の図

グループ全体では、水資源の有効利用と環境負荷の低減を目的として、水使用量の削減に取り組んでいます。主な取り組みは以下のとおりです。

  • ポスターの掲示による節水の啓発活動の実施
  • 節水型トイレの導入
  • 一定時間経過後に自動停止する蛇口の導入
  • 雨水を貯水し、構内の芝生への散水に活用

今後は、2026年度に節水型トイレの増設を予定しているほか、環境ロードマップに基づく環境投資の一環として節水設備の導入を進め、2030年の水使用量削減目標の達成を目指します。引き続き、水資源の効率的な利用を推進し、環境負荷の低減に努めてまいります。

水質汚濁への対応

項目、単位、法規制許容限度、当社の規定許容限度、本社実績、豊田事業所実績、岡崎工場実績の表。水素イオン濃度(PH)、生物化学的酸素要求量(BOD)、化学的酸素要求量(COD)、浮遊物質量(SS)、n-ヘキサン抽出物質(鉱油類)、全窒素、全燐、大腸菌群数を記載

水生生物の生態系に配慮し、法規制よりも厳しい当社独自の管理基準を定め、工場からの排水を管理しています。2024年度の水質検査において、当社の管理基準を超過することはありませんでした。 今後も排水管理を行い、地域の環境負荷低減に努めます。

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