サステナビリティ
GRIスタンダード対照表
一般開示事項
| No. | 開示項目 | 該当箇所 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| GRI 2:一般開示事項 2021 | ||||||
| 2-1 | 組織の詳細 | 会社概要 グローバルネットワーク |
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| 2-2 | 組織のサステナビリティ報告の対象となる事業体 | 報告対象範囲 有価証券報告書P.5-6 |
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| 2-3 | 報告期間、報告頻度、連絡先 | 報告対象範囲 お問い合わせ | 広報・IR |
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| 2-4 | 情報の修正・訂正記述 | 環境 | ||||
| 2-5 | 外部保証 | |||||
| 2-6 |
活動、バリューチェーン、その他の取引関係 |
会社概要 事業紹介 拠点紹介 グローバルネットワーク 統合報告書P.4 サプライヤーとのかかわり |
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| 2-7 | 従業員 | 有価証券報告書P.7 統合報告書P.55 |
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| 2-8 | 従業員以外の労働者 | |||||
| 2-9 |
ガバナンスの構造と構成 |
ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 サステナビリティ推進体制 有価証券報告書P.29 統合報告書P.56 |
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| 2-10 | 最高ガバナンス機関における指名と選出 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
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| 2-11 | 最高ガバナンス機関の議長 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
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| 2-12 | インパクトのマネジメントの監督における最高ガバナンス機関の役割 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 サステナビリティ推進体制 TCFD提言に基づく情報開示 |
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| 2-13 | インパクトのマネジメントに関する責任の移譲 | サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンス報告書 TCFD提言に基づく情報開示 |
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| 2-14 | サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 | ガバナンス サステナビリティ推進体制 コーポレートガバナンス報告書 TCFD提言に基づく情報開示 |
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| 2-15 | 利益相反 | コーポレートガバナンス報告書 有価証券報告書P.36 |
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| 2-16 | 重大な懸念事項の伝達 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 |
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| 2-17 | 最高ガバナンス機関の集合的知見 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 統合報告書P.51 |
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| 2-18 | 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 統合報告書P.51 統合報告書P.53 |
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| 2-19 | 報酬方針 | ガバナンス コーポレートガバナンス報告書 有価証券報告書P.41 |
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| 2-20 | 報酬の決定プロセス | ガバナンス 有価証券報告書P.33-35 有価証券報告書P.40-41 |
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| 2-21 | 年間報酬総額の比率 | |||||
| 2-22 | 持続可能な発展に向けた戦略に関する声明 | トップメッセージ 統合報告書P.7-12 |
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| 2-23 | 方針声明 | サステナビリティ理念 人権方針 倫理・コンプライアンス方針 TCFD提言に基づく情報開示 |
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| 2-24 | 方針声明の実践 | 人権デュー・ディリジェンス コンプライアンス TCFD提言に基づく情報開示 |
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| 2-25 | マイナスのインパクトの是正プロセス | コンプライアンス 人権デュー・ディリジェンス 人権方針 サプライヤーとのかかわり |
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| 2-26 | 助言を求める制度および懸念を提起する制度 | コンプライアンス サステナビリティ理念 |
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| 2-27 | 法規制遵守 | 統合報告書P.53 ガバナンス関連 |
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| 2-28 | 会員資格を持つ団体 | 一般社団法人 日本工作機械工業会 一般社団法人 日本ロボット工業会 United Nations Global Compact グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン TCFDコンソーシアム |
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| 2-29 | ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ | ステークホルダーとのかかわり 株主・投資家とのかかわり 従業員とのかかわり |
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| 2-30 | 労働協約 | 社会関連 労使関係 |
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| GRI 3:マテリアルな項目 2021 | ||||||
| 3-1 | マテリアルな項目の決定プロセス | |||||
| 3-2 | マテリアルな項目のリスト | |||||
| 3-3 | マテリアルな項目のマネジメント | 環境 労働環境 安全衛生 健康経営 サプライヤーとのかかわり 人材育成 人権デュー・ディリジェンス リスク・コンプライアンス |
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GRI 200：経済
| No. | 開示項目 | 該当箇所 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| GRI201：経済パフォーマンス 2016 | ||||||
| 201-1 | 創出、分配した直接的経済価値 | 決算発表資料 | ||||
| 201-2 | 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 | 環境(E) 有価証券報告書 |
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| 201-3 | 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 | 有価証券報告書 | ||||
| 201-4 | 政府から受けた資金援助 | |||||
| GRI202：地域経済での存在感 2016 | ||||||
| 202-1 | 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率（男女別） | |||||
| 202-2 | 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 | |||||
| GRI203：間接的な経済的インパクト 2016 | ||||||
| 203-1 | インフラ投資および支援サービス | 社会貢献活動 | ||||
| 203-2 | 著しい間接的な経済的インパクト | 該当なし | ||||
| GRI204：調達慣行 2016 | ||||||
| 204-1 | 地元サプライヤーへの支出の割合 | |||||
| GRI205：腐敗防止 2016 | ||||||
| 205-1 | 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所 | |||||
| 205-2 | 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修 | |||||
| 205-3 | 確定した腐敗事例と実施した措置 | 該当なし | ||||
| GRI206：反競争的行為 2016 | ||||||
| 206-1 | 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 | 該当なし | ||||
| GRI207：税金 2019 | ||||||
| 207-1 | 税務へのアプローチ | ガバナンス(G) | ||||
| 207-2 | 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント | ガバナンス(G) | ||||
| 207-3 | 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 | ガバナンス(G) | ||||
| 207-4 | 国別の報告 | 該当なし | ||||
GRI 300：環境
| No. | 開示項目 | 該当箇所 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| GRI301：原材料 2016 | ||||||
| 301-1 | 使用原材料の重量または体積 | |||||
| 301-2 | 使用したリサイクル材料 | |||||
| 301-3 | 再生利用された製品と梱包材 | |||||
| GRI302：エネルギー 2016 | ||||||
| 302-1 | 組織内のエネルギー消費量 | 環境(E) | ||||
| 302-2 | 組織外のエネルギー消費量 | 環境(E) | ||||
| 302-3 | エネルギー原単位 | 環境(E) | ||||
| 302-4 | エネルギー消費量の削減 | 環境(E) | ||||
| 302-5 | 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 | 環境(E) | ||||
| GRI303：水と排水 2018 | ||||||
| 303-1 | 共有資源としての水との相互作用 | 環境(E) | ||||
| 303-2 | 排水に関連するインパクトのマネジメント | 環境(E) | ||||
| 303-3 | 取水 | 環境(E) | ||||
| 303-4 | 排水 | 環境(E) | ||||
| 303-5 | 水消費 | 環境(E) | ||||
| GRI304：生物多様性 2016 | ||||||
| 304-1 | 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト | 該当なし | ||||
| 304-2 | 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト | 該当なし | ||||
| 304-3 | 生息地の保護・復元 | 該当なし | ||||
| 304-4 | 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 | 該当なし | ||||
| GRI305：大気への排出 2016 | ||||||
| 305-1 | 直接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ1） | 環境(E) | ||||
| 305-2 | 間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ2） | 環境(E) | ||||
| 305-3 | その他の間接的な温室効果ガス（GHG）排出量（スコープ3） | 環境(E) | ||||
| 305-4 | 温室効果ガス（GHG）排出原単位 | 環境(E) | ||||
| 305-5 | 温室効果ガス（GHG）排出量の削減 | 環境(E) | ||||
| 305-6 | オゾン層破壊物質（ODS）の排出量 | 該当なし | ||||
| 305-7 | 窒素酸化物（NOx）、硫黄酸化物（SOx）、およびその他の重大な大気排出物 | 環境(E) | ||||
| GRI306：廃棄物 2020 | ||||||
| 306-1 | 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト | |||||
| 306-2 | 廃棄物関連の著しいインパクトの管理 | |||||
| 306-3 | 発生した廃棄物 | 環境(E) | ||||
| 306-4 | 処分されなかった廃棄物 | 環境(E) | ||||
| 306-5 | 処分された廃棄物 | 環境(E) | ||||
| GRI307：環境コンプライアンス 2016 | ||||||
| 307-1 | 環境法規制の違反 | 該当なし | ||||
| GRI308：サプライヤーの環境面のアセスメント 2016 | ||||||
| 308-1 | 環境基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーとのかかわり | ||||
| 308-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 | サプライヤーとのかかわり | ||||
GRI 400：社会
| No. | 開示項目 | 該当箇所 | ||||
|---|---|---|---|---|---|---|
| GRI401：雇用 2016 | ||||||
| 401-1 | 従業員の新規雇用と離職 | ESGデータ | ||||
| 401-2 | 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 | 定年退職金、持ち株制度 | ||||
| 401-3 | 育児休暇 | ESGデータ | ||||
| GRI402：労使関係 2016 | ||||||
| 402-1 | 事業上の変更に関する最低通知期間 | 該当なし | ||||
| GRI403：労働安全衛生 2018 | ||||||
| 403-1 | 労働安全衛生マネジメントシステム | |||||
| 403-2 | 危険性（ハザード）の特定、リスク評価、事故調査 | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-3 | 労働衛生サービス | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-4 | 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-5 | 労働安全衛生に関する労働者研修 | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-6 | 労働者の健康増進 | 健康経営 | ||||
| 403-7 | ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-8 | 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-9 | 労働関連の傷害 | 労働環境 安全衛生 | ||||
| 403-10 | 労働関連の疾病・体調不良 | |||||
| GRI404：研修と教育 2016 | ||||||
| 404-1 | 従業員一人あたりの年間平均研修時間 | ESGデータ | ||||
| 404-2 | 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム | 人材育成 | ||||
| 404-3 | 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 | 人材育成 | ||||
| GRI405：ダイバーシティと機会均等 2016 | ||||||
| 405-1 | ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ | ESGデータ | ||||
| 405-2 | 基本給と報酬総額の男女比 | ESGデータ | ||||
| GRI406：非差別 2016 | ||||||
| 406-1 | 差別事例と実施した救済措置 | 該当なし | ||||
| GRI407：結社の自由と団体交渉 2016 | ||||||
| 407-1 | 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー | 該当なし | ||||
| GRI408：児童労働 2016 | ||||||
| 408-1 | 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 該当なし | ||||
| GRI409：強制労働 2016 | ||||||
| 409-1 | 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー | 該当なし | ||||
| GRI410：保安慣行 2016 | ||||||
| 410-1 | 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 | |||||
| GRI411：先住民族の権利 2016 | ||||||
| 411-1 | 先住民族の権利を侵害した事例 | 該当なし | ||||
| GRI412：人権アセスメント 2016 | ||||||
| 412-1 | 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所 | |||||
| 412-2 | 人権方針や手順に関する従業員研修 | |||||
| 412-3 | 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 | 該当なし | ||||
| GRI413：地域コミュニティ 2016 | ||||||
| 413-1 | 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 | 社会貢献活動 | ||||
| 413-2 | 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト（顕在的、潜在的）を及ぼす事業所 | 該当なし | ||||
| GRI414：サプライヤーの社会面のアセスメント 2016 | ||||||
| 414-1 | 社会的基準により選定した新規サプライヤー | サプライヤーとのかかわり | ||||
| 414-2 | サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 | 該当なし | ||||
| GRI415：公共政策 2016 | ||||||
| 415-1 | 政治献金 | ESGデータ | ||||
| GRI416：顧客の安全衛生 2016 | ||||||
| 416-1 | 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 | お客様とのかかわり | ||||
| 416-2 | 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 | 該当なし | ||||
| GRI417：マーケティングとラベリング 2016 | ||||||
| 417-1 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項 | |||||
| 417-2 | 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 | 該当なし | ||||
| 417-3 | マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 | 該当なし | ||||
| GRI418：顧客プライバシー 2016 | ||||||
| 418-1 | 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 | 該当なし | ||||
| GRI419：社会経済面のコンプライアンス 2016 | ||||||
| 419-1 | 社会経済分野の法規制違反 | 該当なし | ||||