サステナビリティ

GRIスタンダード対照表

 

一般開示事項 2016

 

No. 開示項目 該当箇所
1.組織のプロフィール
102-1 組織の名称 会社概要
102-2 活動、ブランド、製品、サービス 事業紹介
102-3 本社の所在地 会社概要
102-4 事業所の所在地 拠点紹介
102-5 所有形態および法人格 会社概要
102-6 参入市場 業績データ
102-7 組織の規模 会社概要
拠点紹介
業績データ
有価証券報告書
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報 ESGデータ
102-9 サプライチェーン サプライヤーとのかかわり
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ ガバナンス(G)
環境(E)
102-12 外部イニシアティブ ISO9001ISO14001TCFD
社外からの評価
102-13 団体の会員資格 一般社団法人 日本工作機械工業会
一般社団法人 日本ロボット工業会
2.戦略
102-14 上級意思決定者の声明 トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会 ガバナンス(G)
環境(E)
3.倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準・規範 企業理念
サステナビリティ理念
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度 ガバナンス(G)
コーポレート・ガバナンス報告書
4.ガバナンス
102-18 ガバナンス構造 会社概要
ガバナンス(G)
102-19 権限移譲 ガバナンス(G)
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任 サステナビリティ推進体制
ガバナンス(G)
環境(E)
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議 社会(S)
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成 ガバナンス(G)
コーポレート・ガバナンス報告書
102-23 最高ガバナンス機関の議長 ガバナンス(G)
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出 ガバナンス(G)
102-25 利益相反 コーポレート・ガバナンス報告書
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割 ガバナンス(G)
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 サステナビリティ推進体制
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 ガバナンス(G)
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント サステナビリティ推進体制
ガバナンス(G)
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 ガバナンス(G)
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー サステナビリティ推進体制
ガバナンス(G)

環境(E)
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割 サステナビリティ推進体制
ガバナンス(G)
102-33 重大な懸念事項の伝達 ガバナンス(G)
コーポレート・ガバナンス報告書
環境(E)
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 ガバナンス(G)
102-35 報酬方針 有価証券報告書
ガバナンス(G)
102-36 報酬の決定プロセス 有価証券報告書
ガバナンス(G)
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 該当なし
102-38 年間報酬総額の比率  
102-39 年間報酬総額比率の増加率  
5.ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト ステークホルダーとのかかわり
102-41 団体交渉協定 有価証券報告書
ESGデータ
102-42 ステークホルダーの特定および選定  
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法 ステークホルダーとのかかわり
102-44 提起された重要な項目および懸念  
6.報告実務
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体 有価証券報告書
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定 統合報告書
102-47 マテリアルな項目のリスト  
102-48 情報の再記述 該当なし
102-49 報告における変更 該当なし
102-50 報告期間 統合報告書
102-51 前回発行した報告書の日付 統合報告書
102-52 報告サイクル 統合報告書
102-53 報告書に関する質問の窓口 お問い合わせ | 広報・IR
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張  
102-55 GRI内容索引 GRIスタンダード対照表
102-56 外部保証  
GRI103:マネジメント手法 2016
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明  
103-2 マネジメント手法とその要素  
103-3 マネジメント手法の評価  

 

 

 

 

経済

 

No. 開示項目 該当箇所
GRI201:経済パフォーマンス 2016
201-1 創出、分配した直接的経済価値 決算発表資料
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会 環境(E)
有価証券報告書
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度 有価証券報告書
201-4 政府から受けた資金援助  
GRI202:地域経済での存在感 2016
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別)  
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合  
GRI203:間接的な経済的インパクト 2016
203-1 インフラ投資および支援サービス 社会貢献活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト 該当なし
GRI204:調達慣行 2016
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合  
GRI205:腐敗防止 2016
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所  
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修  
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 該当なし
GRI206:反競争的行為 2016
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
GRI207:税金 2019
207-1 税務へのアプローチ ガバナンス(G)
207-2 税務ガバナンス、管理、およびリスクマネジメント ガバナンス(G)
207-3 税務に関連するステークホルダー・エンゲージメントおよび懸念への対処 ガバナンス(G)
207-4 国別の報告 該当なし

 

 

環境

 

No. 開示項目 該当箇所
GRI301:原材料 2016
301-1 使用原材料の重量または体積  
301-2 使用したリサイクル材料  
301-3 再生利用された製品と梱包材  
GRI302:エネルギー 2016
302-1 組織内のエネルギー消費量 環境(E)
302-2 組織外のエネルギー消費量 環境(E)
302-3 エネルギー原単位 環境(E)
302-4 エネルギー消費量の削減 環境(E)
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減 環境(E)
GRI303:水と排水 2018
303-1 共有資源としての水との相互作用 環境(E)
303-2 排水に関連するインパクトのマネジメント 環境(E)
303-3 取水 環境(E)
303-4 排水 環境(E)
303-5 水消費 環境(E)
GRI304:生物多様性 2016
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト 該当なし
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト 該当なし
304-3 生息地の保護・復元 該当なし
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 該当なし
GRI305:大気への排出 2016
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1) 環境(E)
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2) 環境(E)
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ3) 環境(E)
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位 環境(E)
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減 環境(E)
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 該当なし
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物 環境(E)
GRI306:廃棄物 2020
306-1 廃棄物の発生と廃棄物関連の著しいインパクト  
306-2 廃棄物関連の著しいインパクトの管理  
306-3 発生した廃棄物 環境(E)
306-4 処分されなかった廃棄物 環境(E)
306-5 処分された廃棄物 環境(E)
GRI307:環境コンプライアンス 2016
307-1 環境法規制の違反 該当なし
GRI308:サプライヤーの環境面のアセスメント 2016
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー サプライヤーとのかかわり
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置 サプライヤーとのかかわり

 

 

社会

 

No. 開示項目 該当箇所
GRI401:雇用 2016
401-1 従業員の新規雇用と離職 ESGデータ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 定年退職金、持ち株制度
401-3 育児休暇 ESGデータ
GRI402:労使関係 2016
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 該当なし
GRI403:労働安全衛生 2018
403-1 労働安全衛生マネジメントシステム  
403-2 危険性(ハザード)の特定、リスク評価、事故調査 労働環境 安全衛生
403-3 労働衛生サービス 労働環境 安全衛生
403-4 労働安全衛生における労働者の参加、協議、コミュニケーション 労働環境 安全衛生
403-5 労働安全衛生に関する労働者研修 労働環境 安全衛生
403-6 労働者の健康増進 健康経営
403-7 ビジネス上の関係で直接結びついた労働安全衛生の影響の防止と緩和 労働環境 安全衛生
403-8 労働安全衛生マネジメントシステムの対象となる労働者 労働環境 安全衛生
403-9 労働関連の傷害 労働環境 安全衛生
403-10 労働関連の疾病・体調不良  
GRI404:研修と教育 2016
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間 ESGデータ
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム 人材育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合 人材育成
GRI405:ダイバーシティと機会均等 2016
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ ESGデータ
405-2 基本給と報酬総額の男女比 ESGデータ
GRI406:非差別 2016
406-1 差別事例と実施した救済措置 該当なし
GRI407:結社の自由と団体交渉 2016
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI408:児童労働 2016
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI409:強制労働 2016
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー 該当なし
GRI410:保安慣行 2016
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員  
GRI411:先住民族の権利 2016
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 該当なし
GRI412:人権アセスメント 2016
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所  
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修  
412-3 人権条項を含むもしくは人権スクリーニングを受けた重要な投資協定および契約 該当なし
GRI413:地域コミュニティ 2016
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所 社会貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所 該当なし
GRI414:サプライヤーの社会面のアセスメント 2016
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー サプライヤーとのかかわり
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置 該当なし
GRI415:公共政策 2016
415-1 政治献金 ESGデータ
GRI416:顧客の安全衛生 2016
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価 お客様とのかかわり
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 該当なし
GRI417:マーケティングとラベリング 2016
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項  
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 該当なし
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 該当なし
GRI418:顧客プライバシー 2016
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 該当なし
GRI419:社会経済面のコンプライアンス 2016
419-1 社会経済分野の法規制違反 該当なし

 

 


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