基本方針

企業として成長するための原動力は人材であると捉え、充実した人材育成に努めます。

• お客様第一
  相手の立場で物事を考え行動する人材
• 真摯実直
  何事にも謙虚でひたむきな姿勢で取り組む人材
• 改善改革
  現状に満足せず、常に改善改革を探求する人材
• 現地現物
  「早く知り、早く手を打つ」ための現地現物を貫く人材
• 当事者意識
  問題の発見と解決を自分ごとと捉え行動する人材
• チャレンジ
  高い目標をもち、主体的に自己研鑽に努める人材
• まごころ
  誠実な気持ちで人や仕事に向き合う人材

研修プログラム

FUJIでは、社会人としての基礎を学ぶための新入社員教育から、業務遂行にあたって必要となる知識やスキルを習得するための専門教育まで、本人のステップアップに合わせたさまざまな研修プログラムを実施しています。 また、資格取得に対する支援制度や通信教育プログラムの提供など、高い意欲を持った社員の自己啓発をサポートする制度も充実させています。

• 技術者育成：創開塾

  ＦＵＪＩでは、技術者教育に力を入れています。そのうちの1つが「創開塾」です。学生から社会人への意識改革を行う導入教育、ものづくりのノウハウを習得するための工場実習の後、技術系新入社員（国内グループ会社含む）に対して行われる実習で、学生時代の専攻に捉われることなく、ＦＵＪＩのエンジニアにとって不可欠なさまざまな分野の基礎知識を習得することが目的です。座学と製作実習を通してものづくりの楽しさを体感し、一流のエンジニアになるための第一歩を踏み出してもらいます。
  2022年度は9月から3月にわたり、技術系新入社員27名に対して一人あたり984時間を「創開塾」の活動に充てました。 複数のチームにわかれたうえで、当社主力製品である電子部品実装ロボットと似た機構の簡易ロボットの設計開発、部品手配、組立、動作検証までを定められたルールの中で自ら行い、最後は役員の前で実際に競技するところまでを全員がやり切りました。この活動を通じて、専門性を超えた基本知識の習得、製品開発プロセスやトライ＆エラーを体験することで開発の楽しさを経験し、早期に自立できるエンジニア人材の育成に力を入れて取り組んでいます。
  また、「創開塾」の卒業生が翌年度以降は講師や運営スタッフとなり、次の世代を教える立場として関わっていくことで、中堅技術者のスキルアップにも繋がり、良い技術者育成の教育サイクルが定着しています。

  
  

   

   

• グローバル教育：グローバル人材育成プログラム

  「グローバル人材育成」の一環として、これまでオンライン英会話などの教育プログラムの受講機会の提供や、海外の語学学校への短期留学、海外子会社に一定期間滞在しての業務実習などを行ってきました。将来的に海外現地法人への赴任も含め、技術などの各専門分野の知識と語学力の双方を兼ね備え、グローバルに活躍できる人材を育成することを目的としています。

  

   

   

• 階層別教育：新任管理職研修、リーダー研修

  毎年、新たに管理職になる社員を対象に「新任管理職研修」を実施しています。管理職としての自覚を深め、業務の活性化に繋げることや、管理職同士の意見交換を通して、部下の管理や育成についての課題などを共有することが目的です。また、OJTに関しての認識や知的財産、財務関連の知識を深める事や、プレゼン講習を通じてプレゼンテーション能力の向上にも努めています。
  また、職場のリーダー層向けの「リーダー研修」では、リーダーシップやコミュニケーション、メンバー育成などについて学び、研修後には職場の課題解決や風土向上に向けたリーダーとしての取り組みを、チーム単位で考え実行する活動を数か月間実施しています。そうした活動を通してリーダー力や組織力の向上を図っています。

   

   

• デジタル人材育成：業革塾

  2022年度より「業務改革を推進する人材を育てる」ことを目的として、業革塾を開始しました。DXの推進に向けてRPAを含む各種デジタルツールの啓蒙や社内教育、活用支援などを実施し、社員がそうしたツールを使いこなしながら業務の効率化や自動化、データ分析などを行える環境構築を進めています。2023年には、社員が社内推奨のデジタルツールを用いて行った業務改善に対して表彰を行うデジチャレ活動を行い、全社的にデジタルツール活用の機運を高めると共に、デジタル人材の育成を図っています。

   

   

キャリア開発と公正な評価

各自が半期ごとに業務目標と自己成長に向けた目標を設定します。期初および期中に上長と部下が面談をおこない、目標達成に向けた取り組みや、本人のキャリア形成について相互にコミュニケーションを図り、認識を合わせています。全社員を対象に実施する半期末の人事考課面談では、目標の達成状況や業務への取り組み姿勢について自己評価も踏まえたうえで考課を行い、公正な評価に努めています。

人材配置

事業成長と、従業員一人ひとりの能力発揮、キャリア形成のために、社内での最適な人材配置だけでなく、国内外のグループ会社間での人材交流も行っています。また、優秀な人材が埋もれてしまわないよう、社員一人ひとりの資質や能力把握に努め、それを十分に発揮できる場を提供することや、強い意欲を持ち努力する社員には、優先して成長の機会を与えるよう意識しています。

特許報奨

事業戦略・技術戦略・知財戦略が三位一体となった知財活動を進めており、海外にも積極的に特許出願を行っています。社員の意欲を高めるため、発明に対する報奨金制度を設けて、社員の特許取得を積極的に支援しています。