サステナビリティ
環境管理データ
環境負荷全体像(2024年度)
FUJIグループ生産拠点におけるインプットとアウトプットを把握し、環境負荷低減に努めています。

環境管理データ
2022年度より対象範囲をFUJIグループ生産拠点まで広げました。今後はFUJIグループ全体での環境データ管理に取り組みます。
CO₂排出量および売上高原単位
社員の省エネ活動はもとより、省エネ設備の導入、CO₂フリー電力の購入、室温管理等によりCO₂排出量の削減に努めています。

再生可能エネルギー等の導入量
FUJI豊田事業所部品加工工場、エデックリンセイシステムとファスフォードテクノロジに加え2024年9月からFUJI岡崎工場の一部の建屋で太陽光発電システムの運用を開始しました。
FUJIグループはCO₂フリー電力の購入割合を段階的に引き上げ、CO₂排出量を削減しております。

総廃棄物量
循環型社会形成のため、廃棄物の発生抑制、リサイクルに努めます。

廃棄物処分実績

コピー用紙購入量
紙資料の廃止やワークフローシステムへの置き換えに加え、生産システムの浸透により生産現場でのペーパーレス化、お客様に提出する資料の電子ファイル化など、業務効率化・デジタル化促進を目的として紙削減に全社で取り組んでいます。

生産拠点の水リスク調査
水リスク評価は世界資源研究所(World Resources Institute、略称: WRI)の「Aqueduct Water Risk Atlas」を使用し、生産拠点の全体的な水リスク(Overall water risk)について調査しました。2024年度の調査では中国拠点が全体的な水リスクが高い地域となっていました。
生産拠点では水資源として上水道の公営の水道施設から購入しており、主に生活用水として使用しています。
水資源保全のため購入量を管理し、削減に努めています。

水質汚濁への対応
水生生物の生態系に配慮し、法規制よりも厳しい当社独自の管理基準を定め、工場からの排水を管理しています。2024年度の水質検査において、当社の管理基準を超過することはありませんでした。 今後も排水管理を行い、地域の環境負荷低減に努めます。

化学物質取扱量
法規制等に基づいた「化学物質運用管理要領」を作成し、社内で使用する化学物質の運用を適切に管理し、安全衛生上のリスク低減や環境負荷の低減を図っています。

環境管理データの数値はFUJI(本社、豊田事業所、岡崎工場)、アドテック富士、エデックリンセイシステム、ファスフォードテクノロジ、昆山富士を集計範囲としていますが、 水質汚濁への対応と化学物質取扱量についてはFUJI(本社、豊田事業所、岡崎工場)を集計範囲としています。